データの価値に見合う報酬がえら得られれば、データの提供を厭わない人もいるだろう。だがそれが「究極の個人情報」と呼ばれる遺伝情報だとしたら本当に提供してよいのだろうか。米国では既に自分の遺伝情報をマーケッターに販売し商品の推奨などを受けることを前提としたマーケットプレイスも登場している。営利を追求するマーケティング会社に遺伝情報を公開するリスクを我々はどの様に見積もればいいのだろうか。

例えば、遺伝子検査サービスでは、脳梗塞や肺癌など約１１０項目の病気発症リスクが分かるとしているが、こうした情報が医療保険や生命保険会社に知られれば、自分だけでなく子供、孫までもが保険に加入できなくなる恐れやリスクを伴う。就職時に不利になる可能性も否定できない。米国では、このような可能性を危惧し、2008年に遺伝情報に基づいた健康保険に関する差別や雇用者による差別（雇用、職場配置、昇進の決定など）を禁ずる「遺伝情報差別禁止法」が成立しているが、日本では未整備である。

遺伝情報に限らず、サービスの見返りに、企業からデータの提供を求められるシーンは、今後も増える。パーソナルデータが通貨になる時代においては、1人1人がその価値とリスクを見極めが出来るような「鑑識眼」を養う必要がある。

～パーソナル情報の衝撃　 一生を丸裸にされる情報経済が始まった 城田真琴 著　ダイヤモンド社 2015.2.19発行　1800円　～